バスケ男子日本代表がアジアでNO1に [徒然なるままに]
バスケット男子日本代表がパリオリンピックに参加資格を自力で獲得
2023年9月2日 FIBAバスケットボールワールドカップ2023
17-32位決定戦 のグループOで、日本 80-71 カーボベルデ戦で勝利
バスケ男子日本代表のW杯最終戦が沖縄アリーナで行われ、日本代表が80-71で勝利した。
今大会、アジア最上位チームにはパリ五輪出場権が与えられる。
この勝利により、アジア1位が日本に決まり、パリ五輪出場が確定するという一戦となった。
様々なプレッシャーの中、見事パリへの切符を掴んだ。
五輪への自力出場は48年ぶりの快挙。
9月2日にテレビ朝日で生中継された『FIBA バスケットボール ワールドカップ 2023 順位 決定戦
日本vs.カーボベルデ』が、個人全体視聴率15.3％（シェア43.0％）・世帯視聴率22.9％の高視聴率を獲得したことが4日、
同局から発表された（ビデオリサーチ調べ、関東地区）。
個人全体視聴率・世帯視聴率ともに、本年度の全局全番組で最高を記録した。
ところで、対戦相手のカーボベルデとい国について、私は初めて聞きました。
そこで、この国のことを調べてみました。
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カーボベルデはアフリカ大陸の北西沖に位置する火山群島国家です。首都はプライアで、人口は約56万人です。国土は4,033平方キロメートルで、滋賀県とほぼ同じ広さです。
カーボベルデは15世紀にポルトガルによって植民地化され、1975年に独立しました。
その後、1990年代初頭から民主化が進み、現在は安定した民主主義国家となっています。
カーボベルデの経済は、漁業、観光、農業が中心です。
漁業は主要産業で、輸出の約半分を占めています。
観光業も近年成長しており、ヨーロッパからの観光客が多く訪れます。
農業は主にサトウキビ、バナナ、豆類などを栽培しています。
カーボベルデの文化は、ポルトガル、アフリカ、ブラジルなどの文化が混ざり合っています。
音楽では、哀愁を帯びた歌声とゆったりした曲調が特徴の「モルナ」が有名です。
カーボベルデは、美しいビーチや温暖な気候、豊かな自然など、魅力的な国です。
近年、観光地としても注目を集めています。
以下に、カーボベルデの特徴をまとめます。
* アフリカ北西沖に位置する火山群島国家
* 人口約56万人、面積4,033平方キロメートル
* 15世紀にポルトガルによって植民地化され、1975年に独立
* 安定した民主主義国家
* 漁業、観光、農業が主要産業
* ポルトガル、アフリカ、ブラジルなどの文化が混ざり合った文化
カーボベルデは、まだまだ日本人には知られていない国ですが、今後ますます注目を集める国の一つと言えるでしょう。
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SDGsのことご存知ですか [暇人の独り言]
SDGsのポイントを押さえることが重要です。
- SDGsの目標を理解する
SDGsには、17の目標と169のターゲットが設定されています。まずは、これらの目標とターゲットを理解し、自分が取り組みたい目標やターゲットを決めましょう。
- ビジネスの目的をSDGsと結びつける
ビジネスの目的をSDGsと結びつけることで、SDGsの達成に貢献するビジネスを構築することができます。例えば、教育や医療、環境保全などの分野で、社会課題の解決につながるビジネスを展開することは、SDGsに貢献する一つの方法です。
- ビジネスの活動をSDGsの視点から検討する
ビジネスの活動をSDGsの視点から検討することで、環境や社会に配慮したビジネスを実現することができます。例えば、再生可能エネルギーの活用や、環境負荷の低減、地域社会への貢献など、SDGsの目標やターゲットに沿った取り組みを検討しましょう。
具体的な例としては、以下のようなものが挙げられます。
- 環境に配慮した商品やサービスを提供する
再生可能エネルギーを使用した電力や、リサイクル素材を使用した製品、省エネ性の高い家電など、環境に配慮した商品やサービスを提供するビジネスは、SDGsに貢献する一つの方法です。
- 社会課題の解決につながるビジネスを展開する
教育や医療、福祉、環境保全などの分野で、社会課題の解決につながるビジネスを展開することは、SDGsに貢献するもう一つの方法です。例えば、オンライン教育や遠隔医療、シェアリングエコノミーなどのビジネスは、社会課題の解決につながる可能性があるビジネスです。
- 地域社会に貢献するビジネスを展開する
地域の資源や人材を活用したビジネスを展開することで、地域社会の活性化に貢献することができます。例えば、地産地消のレストランや、地域の伝統工芸を活用した商品の販売など、地域社会に貢献するビジネスは、SDGsに貢献するもう一つの方法です。
SDGsに取り組むことにより、社会課題の解決に貢献し、持続可能な社会の実現に寄与することができます。
以上が基本知識ですが、実態はどうなのでしょうか。
![[渡邉哲也]のＳＤＧｓバブル崩壊 意識高い系がハマるリベラルビジネスの正体](https://m.media-amazon.com/images/I/51ZxAF6JrGL.jpg)
本書は、ＳＤＧｓ（持続可能な開発目標）という理念に基づくＥＳＧ（環境・社会・ガバナンス）投資のバブルが崩壊した経緯とその影響について分析するものである。
２０２０年のアメリカ大統領選でバイデン氏が勝利し、気候変動対策を目玉政策に掲げたことで、グリーン・ニューディールと呼ばれる新たな産業が注目された。
しかし、その背景にはコロナ禍での異次元の金融緩和によるマネーの余剰や、グリーン・ウォッシュと呼ばれる環境を使ったまやかしがあった。
２０２２年にはＥＵがＥＳＧの投資基準を厳格化し、ＦＲＳが利上げを開始し、アメリカ議会下院で共和党が多数派となり、グリーン予算が通過しなくなったことで、グリーン・バブルは崩壊した。
暗号資産バブル崩壊による銀行破綻や格付け会社のファンド格下げなども影響した。
日本ではこの動きが十分に伝わっておらず、
ＳＤＧｓ信仰が日本に悪影響を与える可能性があると警鐘を鳴らす。
バスでの車椅子のお客さんへの対応 [暇人の独り言]
今日は久しぶにバスに乗りました。
外はムンムンの蒸し暑さなのにバスの中はクーラーが効きすぎぐらいの状態でした。
走行途中のバス停で車椅子のおばあさんが待っていました。
付き添いの女性はいたのですが、彼女の力では無理ですよね。
そうすると、バスの運転手さんが運転席から出てきて、
車椅子をセットできるバスの椅子席をセットしました。
そして、
バスの外に降りていきました。
そして、バスの乗り口のステップの下から鉄板を引き出して、
車椅子がバスに乗れるように坂道をセットして、
車椅子を車内に引き込みました。
そして、車椅子専用の椅子席にセットしました。
この間、バス停に何分か止まったままです。
幸い、乗客の少ない時間対でしたので、乗客は黙って見ていました。
そして、鉄板を元の位置に戻して、運転手さんは運転席に、
ドアを閉じて、正常運転に復帰しました。
結構大変な作業だなと見ていました。
車椅子のおばあさんの移動手段として公共のバスを利用する場合には相当の手間がかかるということを見聞しました。
電車等の場合にも駅員さんが二人して介護しているのを見かけたことがあります。
なかなか大変な作業だなと遠目に見ていました。
車椅子のお客さんが公共の電車やバスで移動することをケアするシステムが確立しているということです。
米国と中国の半導体戦争について [半導体]
半導体戦争とは、半導体という重要な技術をめぐって、アメリカ、中国、台湾などの国々が経済的、政治的、軍事的に競争している状況を指します。
半導体は、スマートフォンやパソコンなどの電子機器だけでなく、人工知能やスーパーコンピューターなどの先端技術にも必要不可欠な部品であり、世界の経済や軍事バランスに大きな影響を与えます。
半導体戦争の背景には、以下のような要因があります。
アメリカは、中国が台湾を軍事的に脅かすことで、台湾の半導体産業にアクセスできなくなることを恐れています。
台湾は先端半導体の製造で世界最大手のTSMCを擁し、アメリカの軍事システムや民間製品にも半導体を供給しています。
アメリカは自国内での半導体生産を強化し、中国への輸出規制を強化することで、半導体の供給源を確保しようとしています。
中国は、半導体産業を国家戦略として重視し、巨額の投資や政策支援を行っています。
中国は自国内で先端半導体を生産できるようになりたいと考えており、アメリカや日本などから製造装置や素材などを輸入しています。
中国はまた、半導体を人工知能やスーパーコンピューターなどの軍事・情報システムに応用することで、軍事力を強化しようとしています。
日本は、かつて世界の半導体市場で高いシェアを持っていましたが、1990年代以降に衰退しました。
日本は自前主義にこだわりすぎたり、経営判断が遅れたりしたことが原因とされています 。
日本は現在、製造装置や素材などの分野では世界トップレベルの技術力を持っていますが、アメリカの輸出規制によって中国市場への影響が懸念されています。
日本はまた、先端半導体の国産化に向けて新会社「Rapidus」を設立したり、TSMCの工場誘致に成功したりするなど、再挑戦の動きも見られます。
以上が半導体戦争に関するわかりやすい説明です。
ご参考になれば幸いです。
半導体戦争に関する詳細を知りたいということですね。
では、以下のようなポイントについてお話しします。
半導体の種類と特徴
半導体の需要と供給のバランス
半導体の技術革新と競争力
半導体の国際政治と安全保障
半導体の種類と特徴
半導体とは、電気を通す性質を持つ物質のことで、主にシリコンやゲルマニウムなどが使われます。
半導体は、電圧や温度などによって電気を通す量を変えることができるため、電子回路やデバイスの基本素子として利用されます。
半導体には、大きく分けて以下のような種類があります。
メモリ：データを記憶する機能を持つ半導体で、DRAMやフラッシュメモリなどがあります。
メモリは、スマートフォンやパソコンなどの電子機器に必要不可欠な部品です。
ロジック：データを処理する機能を持つ半導体で、CPUやGPUなどがあります。
ロジックは、人工知能やスーパーコンピューターなどの先端技術に欠かせない部品です。
アナログ：デジタル信号とアナログ信号を変換する機能を持つ半導体で、センサーやアンプなどがあります。
アナログは、自動車や医療機器などの分野で重要な役割を果たします。
パワー：電力を制御する機能を持つ半導体で、トランジスタやダイオードなどがあります。
パワーは、省エネルギーや再生可能エネルギーなどの分野で活用されます。
半導体の特徴は、回路の幅（ナノメートル）が小さくなるほど、高性能・高速・低消費電力になることです。
現在、最先端の半導体は3ナノメートル（nm）程度まで小さくなっており、これは人間の髪の毛の直径（約10万nm）の約3万分の1です。
半導体の需要と供給のバランス
半導体は、世界中で多くの産業や製品に使われており、需要は年々増加しています。
特に新型コロナウイルスの影響で、在宅勤務やオンライン教育などが普及し、パソコンやタブレットなどの需要が急増しました。
また、自動車業界では電気自動車や自動運転技術などによって半導体への需要が高まっています。
一方で、半導体の供給は限られており、需要と供給のバランスが崩れています。
これは以下のような理由があります。
半導体製造装置や素材などの供給が不足している
半導体の製造には高度な技術と巨額の投資が必要で、参入障壁が高い
半導体の製造は時間がかかり、需要の変動に対応しにくい
半導体の製造は地域的に偏っており、自然災害や政治的なリスクにさらされる
半導体の需要と供給のバランスが崩れると、半導体の価格が高騰したり、半導体を使う製品の生産が滞ったりすることになります。
これは、世界経済や産業構造に大きな影響を与える可能性があります。
半導体の技術革新と競争力
半導体は、技術革新が常に求められる分野であり、競争力を維持するためには研究開発や設備投資を続ける必要があります。
しかし、半導体の技術革新は難易度が高く、コストも膨大です。
例えば、最先端の半導体工場を建設するには、約2兆円もの費用がかかると言われています。
半導体の技術革新と競争力に関しては、以下のような傾向が見られます。
台湾のTSMCや韓国のサムスン電子など、受託生産メーカー（ファウンドリ）が先端半導体の製造で優位に立っている
アメリカのインテルや日本のルネサスなど、自社で設計から製造まで行うメーカー（IDM）は先端半導体の製造で遅れをとっている
アメリカや中国などは国家戦略として半導体産業を支援し、国内生産や技術開発を強化しようとしている
日本は製造装置や素材などの分野では世界トップレベルの技術力を持っているが、先端半導体の製造では1990年代以降に衰退し、再挑戦の動きも見られる
半導体の国際政治と安全保障
半導体は経済だけでなく、軍事や安全保障にも重要な役割を果たします。
特に先端半導体は、人工知能やスーパーコンピューターなどの軍事・情報システムに応用される可能性が高く、大量破壊兵器や最新鋭兵器に転用される恐れもあります。
半導体の国際政治と安全保障に関しては、以下のような問題があります。
アメリカと中国は半導体産業をめぐって経済的・政治的・軍事的に対立しており、貿易戦争や輸出規制などで攻防を繰り広げている
台湾は先端半導体の製造で世界最大手のTSMCを擁し、アメリカの軍事システムや民間製品にも半導体を供給しているが、中国の軍事的な脅威にさらされており、半導体産業が機能不全に陥る可能性がある
日本はかつて世界の半導体市場で高いシェアを持っていたが、1990年代以降に衰退し、先端半導体の国産化に向けて新会社「Rapidus」を設立したり、TSMCの工場誘致に成功したりするなど、再挑戦の動きも見られる
アメリカの輸出規制は日本の製造装置や素材などの分野にも影響を与えかねないが、これは単に市場シェアの問題だけでなく、安全保障の問題でもある
ChatGPTの体験に驚きました [年金生活者の暇つぶし]
アベノミクスについては、様々な評価があります。
所得格差や財政赤字を解決する方法は、一概には言えませんが、いくつかの提案があります。
所得格差や財政赤字の解決方法には、それぞれメリットとデメリットがあります。
最低賃金の引き上げ
デメリット：雇用者側のコスト負担が増え、雇用削減や倒産などの悪影響を及ぼす可能性がある。
デメリット：社会保険料や税金などの負担が増え、経済活動に悪影響を及ぼす可能性がある。財政赤字も拡大する可能性がある。
デメリット：消費者の購買意欲を低下させ、デフレに陥る可能性がある。所得格差も拡大する可能性がある23。
デメリット：高齢者の医療サービス利用に障壁となり、健康状態に悪影響を及ぼす可能性がある2。
アベノミクスは、安倍晋三元首相が打ち出した一連の経済政策です。
リベラル性とは、自由主義に基づいて多様性を重んじる世の中を支持する思想全般を意味する言葉です1。
リベラル性は良いこととも悪いこととも言えません。
_/_/_/_/_/_/_/_/以上がChatGPTとの会話です_/_/_/_/_/_/_/_/
改行処理、文字修飾等に関しては、手を加えました。
海洋資源大国日本が復活すべき時代に [資源エネルギー]
資源エネルギー庁
日本は資源の少ない国で資源は海外からの輸入に頼らなければならない国です。
小学校の教科書以来教わってきました。
しかし、石炭は筑豊や夕張等の炭鉱で採炭されていました。
炭鉱での事故の発生、採掘価格の国際比較等で海外からの輸入に頼るようになりました。
また、公害問題等もあり、脱石炭から石油燃料へのシフト、更には
天然ガスへのシフトと利用する燃料の推移がありました。
ところが、
今回のウクライナへのロシアの侵攻によりヨーロッパでは、ロシアに頼っていた天然ガスがストップすることになり、エネルギー資源の供給が断絶し、電気代、ガス代の値上がりに直結して、諸物価が高騰し政治不安へとなりそうな気配です。
ウクライナへの支援にも限界が来ています。
ウクライナへの支援の前に、自国民の生活への支援を優先すべきとの世論が持ち上がっています。
そして、
更に、運の悪いことに、トルコでの大地震の発生です。
トルコとシリアの国境近辺でのM7.8と同規模の余震等で甚大なる被害が出ています。
当然のこととして、災害復興のための支援が必要となります。
大地震がトルコ経済、シニア経済に大打撃を与えることになります。
ヨーロッパでのエネルギー資源の問題は、対岸の問題ではありません。
当然のことながら、我が国にも同様の影響があります。
天然資源の少ない日本。
自前資源の開発が必然の課題となります。
日本は周りを海に囲まれています。
大陸の面積は狭くとも、海洋国家の地位を再認識する必要があります。
領海を含めた「排他的経済水域EEZ」の面積では、約447万平方キロと国土面積38万平方キロの約12倍の広さを持っており、この広さは世界第6位となっています。
陸上での天然資源は少なくても、膨大な海中に眠る資源の確保が可能なのです。
海底からの資源の収集は技術的にも困難な事が多く、採掘の採算性等の多くの問題を抱えています。
しかし、長期的な観点から海洋資源の開発は、我が国、日本の重要課題なのです。
今回のウクライナへのロシア侵攻、トルコ・シリアの大地震を教訓として、海洋資源開発を加速させる必然性を再認識した次第です。
高齢者の自主運転免許証の返上について [徒然なるままに]
年寄りの交通事後が結構多く発生していますよね。
統計的には、決して多くはないようです。
内閣府のホームベージをピックアップしてみました。
それでも
しかし、
マスコミで大きく高齢者の事故が報道されます。
死傷者なしの場合でも、事故が大きく取り上げられます。
ブレーキとアクセルを踏み間違えて、コンビニの駐車場で壁に激突したとか、
高速道路で逆走してしまったとか、高齢によるボケの現象かも知れません。
私自身もハッとする場面の発生が多くなってきていました。
幸い事故になることはありませんでしたが、やはり心配ですよね。
次は自分の事となる可能性があるに違いありません。
高齢になって、交通事故で他人を死傷させてしまったら自賠責保険である程度はカバーできても
自己嫌悪による精神的な打撃は大きいものがあると思います。
ましてや、
救いようがありません。
君子でなくても、『君子危うきに近づかず』
【追記】ニュースサイトからの抜粋記事
【11月19日、福島市の市道で97歳の男性が運転する軽乗用車が、歩道を歩いていた40代女性をはね、死亡する事故が起きた。高齢者ドライバーの問題については2019年に起きた池袋の死亡事故の際に大々的にメディアに報道され、一時は高齢者の免許自主返納は増加傾向にあった。しかし、その後は2年連続で高齢者の免許自主返納率は低下している。この背景には、高齢ドライバーだからといって簡単に免許返納ができない実情があるようだ】
【高齢者の事故が多いような印象を持っている方もいると思いますが、データから見ると10代や20代前半の方が免許保有者10万人当たりの事故件数は多くなっています。高齢者の事故が多いような印象があるのは、高齢化に伴い全事故に占める高齢者による事故件数が大きくなっていること、死亡事故に限ると若年層よりも高齢者の方が免許保有者10万人当たりの事故件数が多く、印象に残りやすいことが考えられます。いずれにせよ大切なことは交通事故を起こさないことです。交通事故件数は年々減っていますが、それを途切れさせることなく継続させていけるようにしましょう。】
町内の老人会からのお誘いがありました [年金生活者の暇つぶし]
玄関のチャイムの音楽がなります。
小宅の門ドアに設置しているボタン押すと音楽チャイムが鳴ります。
大抵は、通販の配送業者さんが荷物を届けてくれます。
アマゾンの通販、楽天の通販、その他のサイトからのお届けものです。
ヤマト運輸、佐川急便、その他の配送業者さんです。
書留郵便のビーンポーンもあります。
ところが、
時々、訳の分からないピンポーンがあります。
近所の教会からのお誘いがあります。
車の買い取りの業者さんのピンポーンもあります。
その他にも、外装業者さん等のセールスもあります。
テレビのビデオを視聴しているときにピーンポーンされると視聴が中断されます。
重要な場面でのピンポーンは腹ただしいものです。
昨日もテレビのスペシャル番組を視聴しているときにピーポーン、、、。
無視していてもいいのですが、配送の場合には、再配送の依頼の手続きの面倒があります。
昨日のケースは、実は町内会の老人会の会長さんのピーンポーンでした。
老人会へのお誘いのようだったので、即刻お断りしてしまいました。
自分が対象の年令になっていたことを改めて実感しました。
正直のところ、現在の住居に引っ越してきて四十数年になります。
この間、ご近所付き合いは、ほとんどありませんでした。
東京都心の職場に早朝にでかけて、夜遅く帰ってくる。
単なる、ベッドタウンとしての意識しかありませんでした。
町内会の集まりや神社の祭り等へも積極的に参加することはありませんでした。
近所付き合いと言えば、近所の十数メートルの数軒で、会えば挨拶する程度で今まで過ごしてきたのです。
そんなライフスタイルの私に、初めてのの老人会へのお誘いでした。
会長さんの顔も初めて見る人でした。
町内と言っても、一丁目から四丁目までの広域のため顔を会わせないのは当然のことと思われます。
『もぞもぞ』と話が始まりました。
おそらく老人会への入会のお誘いのようだったので、
考えるまでもなく即刻お断りしてしまいました。
サラリーマン生活を長く続け、コンサルタント等と都心の職場で働いてきた経験がなかったために、地元との付き合いが無かったのです。
おそらく今後もご近所さんとの軽いお付き合いはあってもそれ以上のお付き合いは不必要と考えています。
人との会話がないとボケるとのことですし、歌も唄わないと声が出なくなってしまいます。
そこで、週一回程度は、カラオケスナックに通い続けています。
コミニュケーションの相手は、駅前のカラオケスナックのママさんとそのスナックに集う高齢集団、大学のOBで組織する勉強会のメンバー程度で、十分と思っています。
そういう訳で、老人会の勧誘をお断りした次第です。
2023年は大激動の年に [徒然なるままに]
新年の2023年も、あっという間に、1月も半ばを過ぎてしまいました。
ヨーロッパでは、ロシア侵略のウクライナ戦争が泥沼の混迷を続けています。
ロシア、ウクライナの両国とも人命に多大の損害を生じています。
特に、ウクライナの国土は焦土化しており、インフラの破壊、住居の破壊も多大であり、戦後の復興に相当の時間と投資を必要となるものと思われます。
この戦争の影響でエネルギー問題が大きな課題となっています。
ヨーロッパ大陸でロシアの天然ガスパイプラインが張り巡らされていたことを改めて知ることになりました。
プーチン大統領の世界制覇戦略がエネルギー戦略であったということも知ることになりました。
中東の石油からロシアの天然ガスへのエネルギーシフトが今回の問題の根源にあるようです。
ヨーロッパでは、電気料金、ガス料金等のエネルギーコストの高騰により物価高が尋常ではないようです。
我が国でも物価高が徐々に浸透してきています。
決して対岸の火事では済まされる問題ではありません。
中国の習近平のゼロコロナ政策の180度転換から大混乱が起きているようですし、不動産バブルの顕在化、台湾侵略への動向、米国の中国封じ込め戦略等でアジアでも政治・経済の両面から激動化が予想されています。
中国の習近平政権も安穏ではないかも知れません。
中国の経済も破綻の可能性もあります。
この事により、日本へのインパクトも大ということです。
我々の身近に大なり小なりの影響は避けられにいものと思われます。
今後の情勢をきめ細かく注視していく必要があります。
このように、
世界の政経状況、国内の政経状況が大きく変化しようとしています。
歴史的にも2023年は大激動の年となるものと思われます。
日本では新型コロナの第八波騒動が相変わらず、しつこく報道されています。
さて、
その報道ですが、新聞や地上波テレビの偏向報道が気になりませんか。新聞の紙代金の値上がりも大きなインパクトもあり、更なる新聞発行部数の激減が予想されます。
ネット社会の進展により、新聞やテレビ等のオールドマスメディアも曲がり角に直面しているものと思われます。
私自身も地上波テレビは殆ど見ません。
日経新聞もとっくの昔に購読を止めています。
テレビも海外の風景動画や旅の動画等やドキュメンタリーものは視聴します。
新聞、テレビに頼らず、インターネットを中心に、ウェブニュースやフェイスブック、ツイッター、Youtube等から情報収集しています。
イーロン・マスクがツイッターを買収したことにより、社内文書を公開しています。
これにより、バイデン政権、FBI、CIA等の政府機関がツイッターへの各種の圧力を行ったことを暴露しています。
おそらく、他のSNSやマスコミにも圧力を掛けているに違いあります。
いわゆる、GAFA等のビックテックにも同様の圧力を掛けています。
政権に不都合な情報を制限する圧力を掛けているのです。
この事例は、大なり小なりに日本でも同様のことが行われているに違いありません。
情報統制は、独裁政権の専売特許と思われていました。
しかし、自由主義・民主主義国でもあり得るということです。
